出産にかかる費用は医療保険の適用外？ 例外はある？
妊娠・出産は大きなライフイベントの一つです。妊娠を考え始める際には、出産にどれくらい費用が必要になるか、事前にできる備えについて把握しておきましょう。
ここでは出産にかかる費用について、公的な医療保険との関係性を踏まえて紹介します。保険適用となる場合の例や、民間の医療保険でできる備えも含めて解説しますので、参考にしてみてください。
出産にかかる費用は公的な医療保険の適用外
正常分娩の場合、かかる費用は公的な医療保険の適用外です。つまり、出産にかかる費用は全額自己負担となります（後述しますが、出産育児一時金と呼ばれる給付金を受け取ることはできます）。
では、出産にはどれくらいの費用が必要になるのでしょう。厚生労働省保険局の調査によると、令和3年度における正常分娩の場合の出産費用の平均値は約47万円です。ここには入院料、分娩料、新生児管理保育料、検査・薬剤料、処置・手当料が含まれています（室料差額等は除く）。また、正常分娩の出産費用は年間平均1％前後で増加しています※。
※出典：令和4年10月13日第155回社会保障審議会医療保険部会 資料１－２ 厚生労働省 保険局「出産育児一時金について」
この平均値はあくまで目安であり、産院の選び方や出産のスタイルによっては平均値と比べて費用が大きく異なる場合もあります。
帝王切開には公的な医療保険が適用される
帝王切開は、外科手術によって赤ちゃんを子宮から取り出す手術です。先の出産が帝王切開だったり、逆子など何らかの理由であらかじめ自然分娩が難しいと判断されたときに計画的にする「予定帝王切開」と分娩中に母体や赤ちゃんに危機が迫った際に行う「緊急帝王切開」があります。
帝王切開のように、正常分娩以外の方法での分娩は異常分娩と呼ばれます。予定帝王切開でも緊急帝王切開でも、異常分娩が原因の場合は公的な医療保険の適用対象です。しかし、医療費の自己負担割合分のみとなっても、帝王切開の場合は手術費がかかるほか、正常分娩と比べて入院日数が長くなる傾向にあり、その分の費用も必要になります。
妊娠中は健康に問題がなく正常分娩での出産を予定していても、出産当日に緊急帝王切開が必要になる場合もあります。無事に出産を終えるまでは、あらゆる可能性を考えておくことが大切です。
出産育児一時金とは
正常分娩の場合は公的な医療保険が適用されませんが、出産に対して出産育児一時金と呼ばれる給付金を受け取ることができます。
出産育児一時金とは、健康保険（社会保険）や国民健康保険などの被保険者、またはその被扶養者が出産したときに支給されるものです。1児の出産につき、原則、支給総額42万円が受けられます（2022年12月現在。産科医療補償制度の対象とならない出産の場合は、支給総額が40.8万円）。加えて、健康保険組合によっては独自の付加給付も受けられる場合があります。
出産育児一時金の詳細や申請手続きについては、健康保険の場合は所属する企業や加入している健康保険組合の窓口、国民健康保険の場合はお住まいの自治体の担当窓口などに確認しましょう。直接支払制度や受取代理制度を使えば、医療機関が出産育児一時金を受け取ることになり、一時的な出費を抑えることができます。このような制度の違いも上記窓口や病院等に確認しましょう。
出産に際して備えておくための保険は？
異常分娩でも出産育児一時金が支給されますが、正常分娩時よりも入院期間が増え、分娩後の治療費や入院費の負担が大きくなってしまうケースもあります。出産の段階だけでなく、妊娠中や出産後の育児のことも考えると、万が一のときのために心配ごとを少しでも減らせるよう、備えておくことも大切です。
公的な医療保険や補助制度でカバーできない部分は、民間の医療保険で備えておきましょう。民間の医療保険の中には、万が一の異常妊娠・異常分娩に備えられる補償を用意している商品もあります。
たとえば、アメリカンホーム保険の女性のための医療保険「morph(モルフ)」には、妊娠・出産に対する備えとして、異常妊娠・異常分娩で14日間以上継続して入院したときに補償が受けられる「異常妊娠・異常分娩一時金支払特約」があります。ただし、妊娠中はお申込みができないため、妊娠前の段階から検討し、お申込みを行うことが必要です。
また、出産すると、家族が増えて責任も大きくなります。このタイミングで自身の保険の見直しについて考えてみるのも良いでしょう。「morph（モルフ）」は女性向けの医療保険であり、異常妊娠・異常分娩だけでなく女性特有の病気や女性特有のガン、病気やケガの入院、手術等、自身が必要とする補償を選べます。
民間の医療保険なら、出産だけでなく、ガンなどの病気に罹患した場合や、入院・手術が必要になった場合など、それぞれの心配ごとに対する補償を受けることが可能です。出産時はもちろん、その後も万が一の際の金銭的な心配を少しでも軽減するために、自身の状況の変化に合った保険内容へと見直していくことができます。
正常な出産にかかる費用は公的な医療保険の適用外ですが、出産育児一時金が支給されます。異常分娩となった場合は保険適用となりますが、分娩前の治療が必要になったり、入院期間が長くなったりすることから、負担が大きくなる可能性があります。公的な補償だけでは心もとない場合、民間の医療保険で備えておくと安心です。
アメリカンホーム保険の女性のための医療保険「morph(モルフ)」なら、異常妊娠・異常分娩となった場合に備えられる補償があります。ただし、妊娠中はお申込みできない点には注意しましょう。できるだけ安心して出産を迎え、その後もいざというときの不安を少しでも解消できるよう、民間の医療保険での備えを検討してみてはいかがでしょうか。
【医療情報に関する監修】
医師：成田 亜希子
国立大学医学部卒。総合診療医。
国立保健医療科学院や公益財団法人結核予防会結核研究所で研修を積み、保健所勤務経験から感染症、医療行政に詳しい。
また、行政の女性健康相談窓口の担当経験もあり、女性を対象とした健康教育なども多く手掛けている。
現在は美容クリニックに勤務し、美容の悩みも含めて女性のトータルケアを手掛けている。
